[東京 20日 ロイター] 米サブプライム問題に端を発する世界的な信用不安が投資家心理を揺さぶっている。20日の東京株式市場では日経平均が年初来安値を大幅に更新し、一時300円近い下げとなったものの、後場に入って急反発に転じた。
PERや配当利回りなどファンダメンタルズ面の割安感と先行きに対する不安心理が交錯し、株価は落ち着きどころが定まらないようだ。理屈が通用しにくい相場環境の中で、テクニカルアナリストの多くは、もう一段の下値余地を指摘しているが、1万4500円前後では一定の抵抗感を示すとの見方が多い。
日興コーディアル証券国際市場分析部のチーフアナリスト、佐々木英信氏は、2003年4月の7600円からスタートした三段上げの上昇相場が終了し、現在は二段下げの過程にあるとみている。当面の下値メドは1万4500円前後だという。算出の根拠は、今年7月高値1万8261円から8月安値1万5273円までの下げ幅約3000円を10月の戻り高値1万7488円から同値幅とったもので、ここまで調整することで二段下げが一応完了する。
しかし、「国内のリズムでは1万4500円で下げ止まるが、世界的な株安が勢いを増した場合は、二段下げが長引く可能性もある」と話す。具体的には2002年5月高値から大底となった2003年4月安値までの下げ幅を今年7月高値から同値幅取り1万3800円前後の水準が算出される。三段上げに対する調整は二段下げが基本であり、悪いシナリオでも1万3800円で下値に到達するというのが同氏の見方だ。
野村証券金融研究所テクニカルアナリストの山内正一郎氏は、「すでに売られ過ぎのゾーンであり、目先は自律反発があり得る」としなからも、エリオット波動の観点から当面1万4200円前後までは下値余地があるとみている。これは2003年4月の大底7607円から2007年2月高値1万8300円までの上昇幅に対する黄金分割比率38.2%押し幅で計算できる。最悪でも10年移動平均線が位置する1万3700円近辺が強い支持線になるという。「90年代のバブル崩壊後に強力な上値抵抗線だった10年移動平均線は、2005年に上抜いて以降、強力な下値サポートラインとして機能している」と同氏は話している。
新光証券の三浦豊テクニカルアナリストも目先の底は接近しているとみている。三浦氏は今年7月高値1万8261円から8月安値1万5273円までの下落率16.3%を10月の戻り高値1万7488円から同率で取った1万4600円近辺を下値メドと読んでいる。「この水準は200日移動平均線(1万7169円)から15%下方かい離した水準でもある。それなりに抵抗感を示しそうだ」という。
(ロイター日本語ニュース:河口 浩一記者、編集:橋本浩)